高齢化社会になって、高齢者をケアする介護施設や医療機関の需要が高まっている。
介護施設は増設されているが、設置が義務付けられている看護師については確保が難く、設立を諦めた介護施設もある。
医療機関でさえ看護師不足が深刻化しており、常時看護師を募集している医療機関も珍しくない。
ただし、看護師資格取得者の絶対数が不足しているわけではなく、看護師資格を持ちながら看護師として働いていない潜在看護師も多い。
潜在看護師は、全国に70万人以上いると言われている。
病気や家庭の事情などでやむを得ず離職し、復職の意志がない潜在看護師ももちろんいるだろう。
しかし、結婚や出産で離職してその後復職の意志がありながら、日進月歩の医療技術についていける自信が持てない潜在看護師もいる。
こうした、現場復帰の意欲がある潜在看護師を発掘することが急務だと言えるだろう。
そこで日本看護協会は、潜在看護師のために教育支援研修や復職支援研修といった制度を設け、現場復帰を促している。
看護師は病棟以外にもさまざまな職場があり、特に介護施設で潜在看護師の復帰が求められる。
教育支援研修を受ければ最新の医療技術を学べるため、即戦力として現場に復帰できるだろう。
自宅に最寄りの医療機関で実習も経験でき、実践的なスキルを身につけられる。
健康管理や感染予防が看護師の主な業務となる介護施設は、病棟ほど高度の医療技術が必要ないため、潜在看護師も復職しやすいだろう。